Officeライセンスと共にさまざまな業務効率化システムを利用できる、マイクロソフトが提供するオールインワンパブリッククラウドサービスです。
選択するOffice365のプランによって使用できる機能や契約可能ユーザー数は異なりますが、クラウドメールや予定表機能をもつExchange Online、グループウェア機能をもつSharePoint Online、Web会議機能をもつSkype for Businessのほか、社内SNS機能も備わっています。
各機能の多くはオプションとして付加することも可能であるため、使いたい機能のための最小限の投資で業務システムの最適化が可能です。
Office365は、ISMS (ISO/IEC 27001)、HIPAA、FedRAMP、SOC 1、SOC 2 など、国際的に認知された数多くの基準の認証を取得した、安全性・信頼性の高いサービスです。
さらに、日本初となる「クラウドセキュリティ（CS）ゴールドマーク」も取得しています。
世界中からの多くの攻撃に対処し続け、高度な技能と豊富な経験を有する担当者によって常に保守・検証・強化され続けるOffice365を国内メガバンクでもついに全面採用。
従来であれば導入に莫大なコストがかかった、高度なセキュリティでのデータ保護（※）が可能であることから、セキュリティ強化のために導入される企業様もいらっしゃいます。
（※）対策内容に応じて別途オプション契約が必要となる場合がございます。
PCで使えるのはもちろん、タブレットやスマートフォンなどのモバイル端末からも利用可能です。
移動中や在宅勤務、育児・介護中でも今いる場所と、好きな時間に仕事を進めることができるため、さまざまなワークスタイルを支援します。
データを管理するのはマイクロソフトが運営するデータセンターです。
日本国内に設置された東西2箇所のデータセンターにて、計6重レプリカでデータを保管しています。
万が一の災害・事故時もデバイスさえあれば作業を継続可能です。
Officeのライセンス管理、メール、グループウェアなどの多種多様な機能がひとまとめになっているため、Office365の管理画面からそれぞれの機能の管理が可能で、IT管理負担を軽減できます。
また、自社構築などのシステムを利用している場合、マシンやシステムの保守コストかかりますが、Office365が内包するサービスを管理するのはマイクロソフト側のため、保守コストの削減も可能です。
ISO/IEC 27018 プライバシー標準などのさまざまな標準に準拠しています。
業務に関連するプライバシー、セキュリティ、コンプライアンス要件への対応にも役立ちます。
グローバル展開しているクラウドサービスではありますが、Office365の場合日本法に準拠し、管轄裁判所は東京地方裁判所となります。
プライバシーとセキュリティに関するマイクロソフトのコミットメントとして、「いかなる国、行政に対しても保管しているデータを一切渡さない」としています。
広告などへの利用もないため、データを保管する際も安心です。
中小企業向けのBusinessプランのほか、あらゆる規模向けのEnterpriseプランがあります。
E&Mでは、プラン選定やオプション構成をお客様のご要望に合わせてご提案いたします。
下記よりお気軽にお問い合わせくださいませ。
E&MによるOffice365の導入支援、およびOffice365についてのお問い合わせは、以下のフォームまたは電話番号にて承ります。
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